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2013年9月11日

【自動運転】電動自動車と自動運転技術との親和性に関する一考察

最近、全自動運転技術に関する記事を新聞紙面で頻繁に目にします。


日産、自動運転車20年までに発売 試作車公開(日本経済新聞社)
ダイムラー、2020年までに自動走行車を発売へ(ロイター通信)

自動運転技術とはドライバーが運転操作をしなくても自動車が自動的に運転をしてくれる技術です。例えば、高速道路上での「クルーズコントロール(オートクルーズ)」や、事故防止のための「運転支援システム(例:スバルのアイサイト、ミリ波レーダー)」など、一部では既に実用化されておりますが、それら技術をパッケージ化し、運転操作全般に広げようというのが昨今の流れになります。


本来、自動運転技術はあらゆる自動車に適用可能です。しかし、電動自動車(動力の全部もしくは一部をモーターから得る自動車:ハイブリッドカーや電気自動車、燃料電池自動車を含む)は、自動運転技術との親和性が比較的高いと思われます。それは、次の2つの理由があるからです。


(1)加速性が良い

(2)自動車の小型化の流れとマッチしている


1点目の、加速性については、広く知られている通り、電気自動車(EV)の一つの長所であり、また、モーターを積んだ自動車であれば比較的容易に、従来のガソリンエンジンだけでは得にくかった加速性を得ることが出来ます。

つまり、高速道路上や、ある程度の速度での合流が必要な道路など、自動運転が使われるであろうと想定される道路に求められる性能を、電動自動車は提供します。


2点目の、小型化の流れについては、少し話が難しくなります。まず、自動運転がある程度普及すると仮定します。すると、高齢者のような、高齢で運転を避けていた方にも自動車利用の門戸が開かれます。高齢者の場合、おそらく1名ないしは2名の比較的近距離の自動車利用が多いと想定され、結果的に自動車は小型化すると考えられます。そして、小型化した自動車は、スペースの制約の観点から、電気自動車技術が適しています。

日産やホンダなどが提案している「超小型モビリティ」はまさにこの観点で作られていると思われます。




▲ホンダ超小型EV「マイクロコミュータープロトタイプ」(出典:ホンダWEBサイト)


自動運転技術の実現には、法的問題や、事故の場合の責任の所在、無人に対する扱いなど、考慮するべき要素が多々あります。しかし、鉄道や航空機では既に自動運転装置が使われている事を考慮すれば、一部の技術から徐々に実績を重ね、社会全体として受け入れられる準備が整い次第、大きく広がるかもしれません。


今後、自動運転技術と電動自動車(電気自動車)は足並みを揃えながら、進化していくように思います。

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