【EV】離島地域のEV&充電スタンド事情(番外編; 姫島村)

掲載日:2017年5月29日

昨年8月より11月にわたり、5回にかけて離島地域の電気自動車(EV)&充電スタンド事情コラムを連載しました。好評で沢山の方にお読み頂きました事、あらためて御礼申し上げます。

第一回、第二回は、レンタカーとして100台規模のEVが導入された沖縄本島、長崎県五島列島を取り上げました。続く、第三回と第四回は、小規模ながら徐々に普及を目指す離島地域のEVの取組みに注目し、沖縄県宮古島および香川県小豆島を取り上げました。そして、最終回では、鹿児島県の補助は受けつつも、住民主体で電気自動車のメリットが活かされる形で普及が進む、鹿児島県屋久島を取り上げました。

◯GoGoEV関連コラム:
-【EV】離島地域のEV&充電スタンド事情(第一回; 沖縄本島)(2016年8月29日付)
-【EV】離島地域のEV&充電スタンド事情(第二回; 五島列島)(2016年9月2日付)
-【EV】離島地域のEV&充電スタンド事情(第三回; 沖縄県宮古島)(2016年9月26日付)
-【EV】離島地域のEV&充電スタンド事情(第四回; 小豆島)(2016年9月30日付)
-【EV】離島地域のEV&充電スタンド事情(最終回; 屋久島)(2016年11月4日付)

離島はエネルギーコストが本土地域と比べて高く、その事から、エネルギーの自給自足の一環として電気自動車(EV)導入の取り組みが進められています。本日のコラムでは少し趣向を変え、一風変わった取り組みを始めた「大分県姫島村」の取組みをご紹介します。



大分県姫島村は、国東半島の沖合4kmの瀬戸内海に浮かぶ人口およそ2000人の離島で、国東市の伊美港より村営フェリーで20分で行くことができます。

▲姫島村の位置(出典:Googleマップ)

この姫島村にはじめて超小型モビリティがやってきたのは2014年。トヨタコムスが実証試験用途に導入され、観光客向けのモビリティとして活用可能か検証が始まりました。その後、2015年4月、全国で行われた国土交通省の超小型モビリティ実証事業の一環で、日産のニューモビリティコンセプトが導入されます。

同様の取組みは、以前のコラムでも取り上げた、長崎県五島列島や瀬戸内海の小豆島、豊島、また島根県の海士町など、他の離島地域でも行われました。

▲国土交通省超小型モビリティ実証事業概要(出典:国土交通省)


▲国土交通省超小型モビリティ実証事業一覧(出典:国土交通省)

姫島では導入されたニューモビリティコンセプトが7台のうち、5台をレンタカーとして活用する試みが始まります。また、レンタカー費用は1時間2000円で借りることができ、島を巡りながら観光が楽しめます。日産ニューモビリティコンセプトのレンタカーと言えば、横浜の「チョイモビヨコハマ」が有名ですが、実はそれ以外の場所でも乗れる場所が全国に幾つかあり、姫島はそのような場所の一つです。


さて、姫島が面白いのはここからになります。一つ目は、e-NV200がレンタカーで借りられる点です。2016年3月に日産自動車よりe-NV200を姫島村に3年間、貸与することになり、それがレンタカーとして活用されています。

さらに、ヤマハ製の電動ゴルフカートをガイドツアー用として活用すると取り組みも昨年8月より始まりました。島の歴史探訪コース、七不思議めぐりコース、ジオサイトめぐりコースが準備され、島ガイドさんがゴルフカートで案内してくれます。

▲姫島に導入された電動ゴルフカート(出典:姫島エコツーリズム推進協議会資料)

この映像でもわかるのですが、日産ニューモビリティコンセプトの場合、最大2名しか乗れないため、家族での旅行には少し不向きになり、一方で、e-NV200は大きいため、狭い道などに入ることが難しいという難点がありました。
それを、ゴルフカートというアイデアで解決しようとする試みがこれまでに無く、驚かされます。


そして、これら一連の取り組みが評価され、2017年1月に行われたEST普及推進委員会および公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団が主催する「第8回EST交通環境大賞」にて奨励賞を受賞するに至っています。

今後、もしかすると、トヨタのi-roadやHONDAのMC-βなどが導入されれば、超小型モビリティの見本市「姫島」といったような状況が生まれるかも知れません。瀬戸内海の小さな島のアグレッシブな取り組みにこれからも注目していきたいと思います!

●参考ウェブサイト:
-姫島エコツーリズム WEBサイト
-日産EVブログ(2015.04.10付)
-公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団資料
-離島観光における取組と今後について(姫島エコツーリズム推進協議会)
-第8回 EST交通環境大賞の審査結果(公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団)

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