日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区、 以下 日産）は、EV（電気自動車）の購入時に重要な住居の環境についての調査を実施しました。

本調査は2020年以降、各自治体や企業でゼロ・エミッションに向けた取り組みが活発化し、EV推進が加速する中、消費者のEV購入意向も高まっているという背景のもと、実施しております。

【調査概要】

日産は2010年に世界で初めてグローバルな量産型電気自動車（以下、EV）「日産リーフ」を発売して以降、EVの普及を通したゼロ・エミッション社会の実現を目指し、EVのパイオニアとして様々な施策やビジネスに取り組んできました。日産は、EVがより受け入れられやすい環境を用意することでその普及を推進すべく、日本電動化アクション「ブルー・スイッチ」やバッテリー製造時の新規採掘資源削減など、様々な取り組みを実施。

この中で日産は、充電インフラの整備により、EVの普及がより活性化すると考えており、その要の一つが住宅の充電設備です。そこで今回、日産はEVと住環境の関連性についての調査を行いました。

調査対象は集合住宅にお住まいでEVの購入意向のある30～50代の男女400名で、調査の結果、EV推進には住宅への充電設備の整備が大きく関わることが、改めて判明しました。

【調査サマリー】

・EVの購入検討時期は脱炭素への意識が高まりつつある直近3年間で76.8%。

・EV購入理由は “環境にやさしいから（63%）” 、ボトルネックは、“自宅で充電できないこと(57.8%)” 。

・集合住宅に充電設備がないことでEVの購入が難しいと感じる方が88.6%と判明。実際、住環境が理由でEV断念経験ある方は51％。

・EV保有者のうち、半数を超える52.0%が、自宅以外の充電スポットでEV充電を行っている。

【調査概要】

調査実施期間：2022年10月26日～2022年11月1日

調査方法 ： インターネット

調査機関： 楽天インサイト

調査対象： （事前調査） 10,953名

（本調査） EV購入検討者（保有者）、及び集合住宅にお住いの30～50代男女400名

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